特発性の慢性蕁麻疹について
特発性の慢性蕁麻疹は、一般的なアレルギー反応とは異なり、原因が不明で持続的に皮膚に蕁麻疹やじんましんが現れる状態で自己免疫疾患の一形態とみなされています。
自己免疫反応が、体内の特定の細胞や化学物質を攻撃し、その結果、炎症が引き起こされると考えられています。
皮膚の赤みや腫れ、かゆみや刺激感などの症状が現れます。
毎日のように繰り返し症状があらわれる状態が6週間以上続くものを特発性の慢性蕁麻疹、6週間未満の場合は特発性の急性蕁麻疹と呼びます。
診断には、必要に応じて血液検査や皮膚テストなどの検査が行われます。
治療には、かゆみや蕁麻疹の症状を緩和するための抗ヒスタミン薬や抗炎症薬（ステロイド薬など）などが使用されますが、今までの治療で効果不十分な場合は、アトピー性皮膚炎治療で使用される『デュピクセント』や、花粉症の治療で使用される『ゾレア』を用います。
『デュピクセント』と『ゾレア』については以下をご参照ください。
『デュピクセント』について
『デュピクセント』は、使用する際の条件があります。詳しくは下記のリンク先ページをご参照ください。
『ゾレア』について
ゾレアは特発性の慢性蕁麻疹に対する治療薬（皮下注射）で、これまでの治療薬とは異なる作用機序で、マスト細胞の活性化を抑制し、蕁麻疹の発症を防ぐ薬です。
特発性（原因が明らかではないこと）の慢性蕁麻疹をおこす元の一つと考えられている『IgE（免疫グロブリン（Immunoglobulin）の一つ。体内に侵入したアレルギー物質を撃退するために産生される免疫）』を抑制する作用がある薬です。
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慢性蕁麻疹の病態 イメージ図
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ゾレアによる治療 イメージ図
※イメージ図引用元：ノバルティス ファーマ株式会社 患者さん向けお薬情報 WEBサイト
ゾレアの適応条件
- これまでの治療で効果が不十分の場合
- 12歳以上
- 症状の原因が不明
- ゾレアに対して過敏症の既往が無い
下記に該当する方は投与に注意が必要です
- 妊婦または妊娠している可能性がある方、授乳中の方
ゾレアの投与方法
- ゾレアは通常、1回300mgを4週間ごとに投与（皮下注射）します。
- 継続して治療を行う場合、ご希望の場合は医師との相談の上、ご自宅での自己注射も可能です。
ゾレアの薬剤費
- 下記の他に初診料、再診料、処方箋料などが発生いたします。
- ゾレアは通常、抗ヒスタミン薬と併用して投与します。そのため、抗ヒスタミン薬の薬剤費もかかります。
- 薬剤費は薬価の改定により変更される場合があります。
| シリンジの場合 （150mgを2本投与します） |
ペンの場合 （300mgを1本投与します） |
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|---|---|---|
| （A）70歳未満（3割負担） | ¥12,794 | ¥12,027 |
| （B）70歳以上 現役並み所得者（3割負担）1）、2） | ¥12,794 | ¥12,027 |
| （A）（B）以外の 70〜74歳（2割負担） |
¥8,529 | ¥8,018 |
| （A）（B）以外の 75歳以上等 3）の一定以上の所得者 4）（2割負担）5） |
¥8,529 | ¥8,018 |
| （A）（B）以外の 75歳以上（1割負担） |
¥4,265 | ¥4,009 |
- 1）健康保険の場合は標準報酬月額が28万円以上の方、国民健康保険および後期高齢者医療制度の場合は課税所得が145万円以上の方（ただし申請により、年収ベースで二人世帯の場合は520万円未満、単身者世帯の場合は383万円未満であれば一般となる）
- 2）旧被扶養者（以前は被扶養者だったが、現在は後期高齢者医療制度被保険者となった者）がおり、旧被扶養者との合計年収が520万円未満の場合は、申請によって1割または2割負担となります。
- 3）65～74歳で一定の障害の状態にあると後期高齢者医療広域連合から認定を受けた方を含みます。
- 4）課税所得が28万円以上かつ「年金収入＋その他の合計所得金額」が単身世帯の場合200万円以上、複数世帯の場合合計320万円以上の方
- 5）2022年10月から2025年9月末までの間は、2割負担となる方について1ヵ月の外来医療の窓口負担割合の引き上げに伴う負担増加額が3,000円までに抑えられます。
※75歳以上の方は後期高齢者医療制度への加入となります。詳しくはかかりつけの医療機関のソーシャルワーカー、都道府県の後期高齢者医療広域連合におたずねください。
高額療養費制度について
デュピクセントの治療で効果を感じられている方は多くいらっしゃいますが、相応の治療費が必要となります。
幾つか助成制度がありますので、下記のリンク先をご参照ください。
子どもへの医療費補助制度
各自治体で、子どもに対する医療費助成制度が設けられています。
対象年齢、助成内容、申請方法が自治体により異なりますので、詳しくはお住まいの市区町村にご確認ください。
